有名フードブランド企業の方々を講師としてお招きし、実務でのマーケティングやブランド戦略をお話しいただく社会情報学科の「フードブランド戦略論」。
1月9日（木）の授業では、特定非営利活動法人APLAの野川未央氏をお招きし「バナナから考える企業のマーケティングと産地の現状」をテーマにお話しいただきました。これまでの講義は一般企業の方の話が続いていましたが、今回は非営利活動法人の方にソーシャル・マーケティングの観点からお話しいただきました。
ソーシャル・マーケティングとは、マーケティングの手法を活用して社会を良くしていく取り組みのことで、最近特に注目されています。
野川氏の講義では、最初に、APLAがアジアを活動拠点に「農を主軸とした地域づくり」を応援している組織であることや、現在多く流通しているバナナが実は生産地契約農家の犠牲の上に成り立っているという説明がありました。
さらに、バナナの生育の効率を高めるために空中散布される農薬で、皮膚病などに苦しむ地元民がいることが写真を使って解説されました。そしてこの問題は、安くて見た目のきれいなバナナを買い求める我々の行動が影響しています。また、プランテーション（輸出用の単一の作物だけを栽培する大規模な農園）で栽培されたバナナの代替案として、フィリピンの小規模生産者によって無農薬で栽培され、日本で生協などを中心に販売されているバランゴンバナナについても紹介されました。
また、最近ではブランド戦略の手法を取り入れ、フェアトレード商品であることが識別しやすいようシンボルマークを開発して商品に明記させるなど、ソーシャル・マーケティングの手法が取り入れられていることなどが、本学科の長崎秀俊教授より示されました。
授業後の学生アンケートには「何気なく選んでいたバナナの見方が変わった」「安いバナナという意味の背景を考える良いきっかけとなった」など、意識変革が起こるきっかけとなる講義だったとの意見が多くありました。今回の事例は特にソーシャル・マーケティングを学ぶ良い機会となりました。
