注）労働分配率とは、経済活動によって生み出された富が、従業員にどれだけ配分されているかを表す指標であり、賃金分配率とも言います。
金融関係者に多くの読者を持つ「週刊金融財政事情」（2022年9月20日号）で、ビジネス社会学科の藤波大三郎教授が労働生産性の改善の仕方について執筆した記事『日本経済の復活には労働生産性の向上が欠かせない』が掲載されました。
この記事は、目白大学短期大学部の論文集に藤波教授が投稿した「グローバル化とタテ社会」に基づくもので、これまでの「タテ社会と賃金」等の論文の内容も反映されています。
「タテ社会」とは、女性で初めて東京大学の教授となった故中根千枝東京大学名誉教授が提唱した言葉であり、上下の関係が強く、横の関係が弱い社会のことを指します。
この記事で藤波教授は、上図のように経済のグローバル化で輸入が増えると共に労働分配率が低下しており、今後は国内の経済を拡大することが必要としています。そしてそのために、国際的に見ても低い日本の労働生産性の改善が必要であり、ついては日本企業の特徴となっている「タテ社会」の修正が効果的ではないかとしています。
ビジネス社会学科では、「企業のしくみ」や「ファイナンス基礎」の授業を通して、わが国の企業の仕事の進め方や、株主と経営者・従業員の関係への理解を深めながら、社会人となる準備としてビジネスの実情を学んでいきます。