国家資格であるファイナンシャルプランニング技能検定試験の実施団体の1つである金融財政事情研究会が発行する「週刊金融財政事情」（2022年3月29日号）で、ビジネス社会学科の藤波大三郎が株式市場と労働市場の関係について執筆した記事が掲載されました。
この記事は、短期大学部の論文集に藤波教授が投稿した「タテ社会とインフレ目標」、および日本産業経済学会の論文集に投稿した「タテ社会と賃金」に基づくものです。
この記事で藤波教授は、図のように国際的に見ても低下している日本の賃金の上昇のためにはESG投資を活用することを提案しています。ESGとは、環境（Environment）・社会（Social）・ガバナンス（Governance）の頭文字を取った言葉です。ESG投資とは、企業の長期的な成長のためには、これらの点を大切にして企業経営を行う必要があるという考え方で、SDGsを企業活動から支える投資のことです。
今回の記事はSDGsの目標のうち、「1．貧困をなくそう」に関連する事柄であり、ESGによる株式投資が広まれば賃金の上昇が期待できるという内容です。
ビジネス社会学科では、「ライフマネジメント」、「ファイナンシャルプランニングⅠ・Ⅱ」や「ファイナンス基礎」の授業を通して、株式・債券を用いた資産形成への理解を深めながら、SDGsへの関わり方も学んでゆきたいと考えています。
