保健医療学部作業療法学科 重村淳教授のコメントが新聞記事『被災自治体 職員こそケアを』（2021年2月25日朝刊、共同通信の配信記事）に掲載されました。
重村教授は、2011年の東日本大震災・福島第一原子力発電所事故後、被災地域の支援者（自治体職員、医療保健従事者など、災害時に住民支援を行う労働者）へのメンタルヘルス支援活動を行い、学術論文や書籍を数多く執筆してきました。（「災害支援者はなぜ傷つきやすいのか？東日本大震災後に考える支援者のメンタルヘルス」[重村淳他執筆：精神神経誌2012年]、「救援者のトラウマと心理教育」（分担執筆：前田正治・金吉晴編集『PTSDの伝え方―トラウマ臨床と心理教育』[2014年、誠信書房]など）
支援者たちは、災害の最前線で働くことで、住民の悲しみや怒りに触れたり、休日返上の働きを強いられたりします。自分自身や家族が被災者でありながら、自分たちのことを犠牲にしがちな場合もあります。ときには、住民のために働いているのに、その住民たちから非難・苦情を受けることもあり、そのような際には支援者の心に大きな傷跡を残します。このような現実から、支援者は「隠れた被災者」とも呼ばれています。
この記事では、2011年の東日本大震災・福島第一原子力発電所事故後、家族4人が津波の犠牲になりながら不眠不休で働いた地方公務員のエピソード、震災後の過重労働が重なって休職・自殺者が増えている現状が紹介されています。その中で重村教授は支援者を支援する体制（支援者支援）についてコメントし、被災住民の苦情の矢面に立つ職員に対して、社会がねぎらいや敬意を払うことが重要だと締めくくっています。
『被災自治体 職員こそケアを』
共同通信配信新聞記事（岩手日報、静岡新聞、熊本日日新聞など掲載）
掲載日：2021年2月25日朝刊