学部・学科

目指せる資格・免許

• 観光ビジネス実務士

  旅行・ホテル・航空など、観光ビジネスの実務に関する基礎知識・専門知識に加え、それに必要とされる技術と実務能力を身につけた人に付与される資格です。

• 環境マネジメント実務士

  持続可能な社会の実現に向けて、企業及び個人が広い視野を持ち、環境問題に取り組むことができる資格です。単なる実践力及び技術力の習得のみに限らず、その技術を支える基礎力の充実をはかり、時代の変化に対応できることが求められます。

• 学芸員

  学芸員とは、博物館（歴史博物館、美術館、文学館など）において、資料の収集・保管・展示・調査研究・教育普及などの業務に従事する専門的職員をいいます。学芸員資格を持った職員は、新聞社や放送局の企画事業部、美術品を運搬する輸送業、展覧会施行・製造業、出版・印刷業などにも配置されています。さらに、地方自治体の文化・芸術部門や教育委員会の文化財部門などで、行政職員やミュージアムボランティアとして活動する人たちにとっても必要不可欠な資格になりつつあります。

• 中学校教諭一種免許状（社会）※1

• 高等学校教諭一種免許状（地理歴史、公民）※1

• 小学校教諭二種免許状 ※2

  平成28年度より、教職課程において、隣接校種二種免許の取得ができることとなりました。
  卒業後の進路が教員志望で、4年次における教員採用試験を受験予定であることが条件です。
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• 社会福祉主事任用資格

  行政機関や公共の福祉施設などで公務員として任用され、保護や援助が必要な人に相談や指導・援助を行うために必要な資格（任用資格）です。公務員としてその仕事に就いたときに初めてその資格を名乗ることができます。また、公務員試験に合格しなくても、この資格を有することは社会福祉の基礎的な学習をしたことの目安とされることから、福祉関係領域でこの資格を持っていることを条件ないし希望する求人も多く、就職活動において大きなメリットとなります。

• 社会調査士

  社会調査の能力を有すると認められる者に対し、一般社団法人社会調査協会が認定する資格です。社会調査の知識や技術を用いて、世論や市場動向、社会事象等をとらえることのできる能力を有する「調査の専門家」です。

※1　教育職員免許法及び同施行規則改正により平成31年度入学生に向けて再課程認定申請中です。
※2　取得のための履修には一定の条件があります。

想定される進路

• 旅行会社、ホテル、観光業
• マスコミ、ジャーナリスト
• サービス、小売業
• 銀行・保険・証券業
• 一般企業・公務員（企画、広報、調査部門など）
• 教員、学芸員、大学職員 など